【投資の基礎】ステップ4:通常口座を活用する(株式・債券・ETFなど)

初心者向け

私の愛するバンガード社のウェブサイトにて、初心者向けに投資の基礎知識がまとめられています。

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Investor News

上記バンガード社の記事も参考にしつつ、今回も初心者が投資を始めるにあたって理解しておくべき基礎知識をお届けします。

  1. リスクとリターンを理解する
  2. 適切な資産配分を決定する
  3. 非課税口座を活用する(一般/積立NISA, iDeCoなど)
  4. 通常口座を活用する(株式・債券・ETFなど)
  5. リバランスを実行する

基本的な資産クラスを理解してから投資をはじめよう

最初に本日の内容を簡単にまとめておきます。

  • 株式・債券・ETF・投資信託を活用し、単一または複数の資産クラスへ投資しましょう。
  • 投資対象の選定においては、コスト・投資手法・利便性を考慮しましょう。
  • 目標とする資産配分と整合の取れた銘柄選定を行いましょう。

まずは株式・債券・ETF・投資信託について理解しよう

個別の株式や債券は、それぞれ単一の資産クラスへの投資を行うものですが、ETFや投資信託では複数の資産クラスへの投資を実現してくれる商品もあります。

<株式>

株式はニューヨーク証券取引所(NYSE)やNasdaq、東京証券取引所(東証)などで取引されています。

株式を所有することは、実質的に企業の一部を所有することを意味し、当該企業の収益の一部を受け取る権利を持つことになります。

<債券>

債券を購入することは発行体(政府、公共団体、企業等)に資金を貸し付けることを意味します。

債券の発行体は指定された期日に利息を支払うとともに満期日には元本を支払います。

<ETF>

ETFは複数の株式や債券等を1つにまとめた商品で、インデックスに連動するものも多いです。

上述の証券取引所で取引されており、ETFを購入することで、各ETFが投資対象としている株式や債券に一括で投資することができます。

<投資信託>

投資信託の仕組みはETFと同じです。

ETFとの違いは、投資信託は証券取引所で取引されていないため、証券取引所で直接買い手と売り手が売買するETFと異なり、購入や売却を運用会社や証券会社を相手に行うことになる点です。

ただ、信頼できる運用会社が運用しており、十分な規模がある投資信託を選べば問題になることは基本的にないでしょう。

コスト・投資手法・利便性を考慮して投資対象を選定しよう

投資対象を選定に際しては、コスト・投資手法・利便性を考慮しましょう。

1.コスト

特に長期投資においてコストは無視できない重要な要素です。

投資におけるコストは基本的に経費率と売買手数料の2つです。

経費率は個別株や債券では存在しませんが、ETFや投資信託においては重要となる概念です。

一般的にTER(Total Expense Ratio)として表示されており、個人的には原則として経費率が0.20%以下のETFを投資対象としています。

売買手数料については、特に国内の投資信託ではたまに購入時の手数料として1%も取ったりするようなぼったくり商品があるので気をつけましょう。

一方、ETFでは上場株式同様の売買手数料がチャージされるのが一般的で、こちらは売買手数料の部分でぼったくられる可能性は基本的にありません。

2.投資手法

これはETFと投資信託に関する概念ですが、その商品はパッシブ運用型かアクティブ運用型か、ということです。

パッシブ運用では運用者は余計なことはせず、対象とするインデックスの動きを再現するためだけに運用をしてくれます。

パッシブ運用の場合は運用者の優劣はリターンの高低ではなく、いかに低いコストでインデックスからの乖離を最小化できるかで判断されます。

一方、アクティブ運用とは運用者がベストと思う銘柄選定や運用手法を駆使することで、市場平均を上回る成果を上げることを目指すものです。

こちらは常に最高のリターンを求めて運用者が努力していくことになるので、運用者の優劣は市場平均をどれだけ上回ることが出来たかで判断されます。

しかし、実際にはこれが長期ではほぼ実現不可能なことが多数の研究から明らかになっています。

マーケットに連動するパッシブ運用の方が中長期では90%以上のアクティブ運用ファンドを上回る成果を上げていますので、基本的にはパッシブ運用をおすすめします。

3.利便性

最後に利便性です。

例えば私であればSBI証券では海外ETFの自動買付設定が出来るので、海外ETFの積立投資は非常に利便性が高く、好適な投資手段となります。

一方、楽天証券などではこのシステムはまだないようですので、それなりに時間と手間を取られることになります。

ご自身の状況や投資目的によって、投資にかけられる時間や手間は人それぞれですので、現実的に対応できる範囲で投資対象や手法を選択していくことが望まれます。

個別銘柄の選定は目標とする資産配分を決定してから行おう

すでにステップ2として資産配分を決定する重要性は別記事にて解説しています。

最終的に投資対象とする株式・債券・ETF・投資信託は、この資産配分と整合の取れたものでなければなりません。

ここでいう整合とは投資対象の金融商品の合計値が、目標とする資産配分(株式・債券・金・現金など)の比率と概ね一致しているかということです。

この資産配分を実現するために、個別株式・債券を自分で選ぶか、ETFや投資信託で複数の投資対象へまとめて投資するか、は各自の好みになりますが、一般に投資対象を絞れば絞るほど、リスク(リターンのぶれ幅)は増大します。

したがって、初心者には株や債券のETFを活用し、複数国または米国のような規模の大きい市場全体を押さえるところから投資を始めることをお勧めしています。

ただ、いずれの場合にも自分のポートフォリオの資産配分を確認し、もし5%以上乖離している場合にはリバランスを行った方がよいでしょう。

リバランスについては、過去に一度記事にまとめていますが、次の記事でも改めて紹介させていただきます。

本日は以上です。最後まで目を通していただき、ありがとうございました。

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