【TIPS】物価連動債の仕組みと魅力【インフレヘッジ】

オール・シーズンズ戦略

債券はインフレに弱いですが、この弱点を補うTIPS(Treasury Inflation-Protected Securities/物価連動債)という債券があります。

私の尊敬するレイダリオも、昨今、従来の株式と債券を超えた分散投資の必要性を強調しており、そのなかで具体の投資対象として金(ゴールド)とともに挙げられているのが、物価連動債(TIPS)です。

本日はレイダリオもおすすめしている「物価連動債(TIPS)」について、まとめてみました。

インフレリスクとは物価上昇による購買力の低下

インフレ(=インフレーション)とは、継続的に物価上昇がおこり、お金(貨幣)のものを購入する力(購買力)が低下する現象のことです。

そして、物価上昇率(インフレ率)が高くなり、金融商品などの利率を上回ると、この金融商品に投資した人は、実質的な損失を被ることになります。

このような損失のリスクをインフレリスクといいます。

https://www.toushin.com/faq/risk-faq/inflation-risk/

具体例として、年2%の利回りが保証された金融商品に100万円投資した場合を想定してみましょう。

1年後には102万円が手に入りますが、この間、インフレ率が3%だったとすると、1年前に100万円で買えたものの値段は、現時点では103万円になってしまっています。

つまり、1年前なら100万円で買えたものは、現在では103万円に値上がりしてしまっているため、年2%で運用した結果の102万円で購入しようとしても購入できません

したがって、運用によって見かけ上は利益が出ていたとしても、実質的には(≒購買力の観点では)損をしていることになります。

これがインフレによって被る「実質的な損失」が意味するところで、投資における実質リターンの考え方になります。

※上記の場合、名目リターンは2%だが、実質リターンは▲1%となる。

債券は最もインフレに弱い金融商品のひとつ

このインフレリスクに最も弱い金融商品のひとつが債券です。

上述のとおり、債券の利回りがインフレ率を下回ると実質リターンがマイナスになります。

つまり、インフレ率が2%の時に利回り2%以下の債券を保有することは、(現金よりはマシだとしても)マイナスの実質リターンを確定させていることになります。

このリスクはインフレ率が高まる局面において、一層の脅威となります。

ある日、あなたが将来のインフレ率を2%と想定し、利回り3%の債券を購入したとしましょう。

当然、目論見としては、年1%の実質リターンを享受することです。

しかし、その後、経済環境の変化からインフレ率が4%に上昇してしまうと、利回り3%の債券から得られる実質リターンはマイナス1%に低下してしまうのです。

よって、債券はインフレ率が高まれば、その分だけ実質リターンが低下することになり、インフレに対して非常に脆弱だといえます。

物価連動債はインフレ率に応じて元本が調整される

物価連動債(インフレ連動債)は、物価上昇率(インフレ率)に応じて、元本が調整される債券です。

通常の固定利付債の場合、元本とクーポン利率は固定であり、利払い額および償還額は変動しないため、物価が上昇すれば、実質ベースでみた(物価上昇分を割り引いた実質的な)債券の価値は低下してしまいます。

一方、物価連動債の場合、クーポン利率は固定であるものの、物価上昇に連動して元本が増加するため、利払い額や償還額が増加します。従って物価連動債は、インフレがおきても実質的な価値が低下しない債券、といえます。

https://japan.pimco.com/ja-jp/resources/education/bond-basic-what-is-inflation-indexed-bonds

通常の確定利付債と物価連動債がどのように異なるのかを見てみましょう。

ここでは単純化のため、それぞれ利回り2%・インフレ率3%・初期投資100万円と仮定し、その後2年間のクーポンと元本の推移を比較してみます。

<物価連動債:1年目>

クーポン:元本×クーポン利率=100万円×2%=2万円

  元本:元本×インフレ率=100万円+(100万円×3%)=103万円

<物価連動債:2年目>

クーポン:元本×クーポン利率=103万円×2%=2.06万円

  元本:元本×インフレ率=103万円+(103万円×3%)=106.09万円

物価連動債は2年間で4.06万円のクーポンを受け取るとともに元本が106.09万円に成長しました。

一方、確定利付債ではどうでしょうか。

<確定利付債:1年目>

クーポン:100万円×2%=2万円

  元本100万円(不変)

<確定利付債:2年目>

クーポン:100万円×2%=2万円

  元本100万円(不変)

確定利付債は2年間で4.00万円のクーポンを受け取り、元本は100万円のままです。

実際には期待インフレ率によって、債券価格やクーポン利率が変わってきますが、上記の例でも物価連動債のコンセプトは理解できるかと思います。

物価連動債に有利な経済環境(高インフレ・低金利)

物価連動債の保有はインフレ率が上昇し、実質金利が低下する環境において有利になるといえます。たとえば、インフレ率が上昇しているにもかかわらず、景気への配慮から中央銀行の利上げが迅速に実施されない局面などが考えられます。

https://japan.pimco.com/ja-jp/resources/education/bond-basic-what-is-inflation-indexed-bonds

物価連動債も通常の債券同様、金利が低下すれば、価格は上昇します。よって、金利が低下する局面においては、通常の債券同様、キャピタルゲインが期待できます。

また、上述のとおり、インフレ率が高まれば、元本とクーポンがともに増加しますので、インフレ率が上昇する局面においても、物価連動債は魅力的な投資対象となります。

よって、下記の表のとおり、インフレ率の上昇と金利の低下が同時に起こる局面が、物価連動債への投資において最も望ましい環境と言えます。

現在はドル・インデックスの低下(米国での輸入物価の上昇圧力)、グローバル・サプライチェーンの変化(コスト増による物価上昇圧力)、前例のない規模の量的緩和(貨幣価値の低下)などから、今後のインフレ率の上昇を予測する向きもあるなか、FRBはCovid-19からの景気回復のため、当面は金利を低く抑えることを明言しており、物価連動債への投資に魅力的な環境が整いつつあると見ることもできます。

SBI証券では物価連動債ETFは2銘柄が購入可能

ここまで紹介してきた物価連動債ですが、SBI証券では2銘柄の取扱があります。

TickerETF名運用会社設定日純資産経費率残存期間
TIPiシェアーズ
米国物価連動国債ETF
BlackRock2003/12/4$20.7b0.19%8.2年
VTIPバンガード
米国短期インフレ連動債ETF
Vanguard2012/10/12$ 7.5b0.05%2.7年

TIPが歴史もあり、規模も大きいですが、経費率は少々高めです。

ただ、残存期間の差からVTIPよりも高めの利回りが期待できることもあり、私自身はポートフォリオの5%程度をTIPに振り向けています(2020年7月25日時点)。

私のように債券を多く保有している投資家にとっては、インフレリスクのヘッジとして物価連動債ETFを保有することは悪くない選択肢だと思っています。

本日は以上です。最後まで目を通していただき、ありがとうございました。

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